信用取引では、どのようなコストが発生するのか?
また、信用取引の中の「いちにち信用」では、どのようなコストがかかるのか?
そのコスト一覧をまとめました。
信用取引のコスト一覧
信用取引は「制度信用取引」「一般信用取引」に分かれます。
「制度信用取引」は東証などの取引所が選定した信用取引です。
「一般信用取引」は証券会社が選定した信用取引になります。
楽天証券の場合は、この「一般信用取引」が「無期限」「短期」「いちにち信用」の3つに分かれます。
「一般信用取引」で「売建可能数量」がゼロである場合は、売建できません。
「売建可能数量」の数は、「いちにち信用」「短期」「無期限」の3つで共有です。
取引手数料
信用取引を行うと手数料が発生します。
しかし楽天証券の「ゼロコース」の場合は、Rクロス®とSOR利用が必須ですが、手数料が発生しません。
買方金利(日歩)
買方金利は、買建での金利です。
「いちにち信用」では、無料になります。
売方金利
売方金利は、売建での金利です。
「いちにち信用」では、無料になります。
品貸料(逆日歩)
売建で発生する、株を借りた時の費用です。
信用取引で貸し出す株券が不足すると発生します。
「制度信用取引」だけで発生するコストになります。
また逆日歩は、翌日にならないと料金が判明しません。
特別空売り料
売建で発生する費用です。
信用取引で貸し出す株券が不足すると発生します。
「いちにち信用」だけで発生するコストです。
逆日歩とは違い、事前に料金がいくらかわかった状態で売建できます。
特別空売り料に10と書かれている場合は、1株あたり10円かかります。
貸株料
証券会社から借りた株券にかかるレンタル料です。
「いちにち信用」では発生しません。
名義書換料
買い建玉を権利確定日を越えて保有している場合に、1売買単位あたり55円(税込)発生します。
事務管理費
新規建約定日から1カ月経過ごとに1株あたり11銭(税込)発生します。
また事務管理費は、最低110円(税込)。
最高で1,100円(税込)まで発生します。
配当金相当額
配当金の権利確定日を越えて保有している場合。
制度信用・一般信用(買建)の場合は、配当金相当額として配当金の84.685%を受け取ります。
逆に制度信用(売建)の場合は、 配当金相当額として配当金の84.685%を支払います。
一般信用取引(売建)の場合は、配当金相当額として配当金の100%を支払います。
強制決済費
期日を過ぎるまで信用建玉を決済しなかった場合。
翌営業日に強制的に建玉を反対売買され、手数料2,200円(税込)が発生します。
「いちにち信用」でかかるコストまとめ
いかがだったでしょうか?
内容が複雑だったと思いますので、最後に「いちにち信用」でかかるコスト改めてまとめます。
「いちにち信用」で発生する基本的コストはありません。
下記コストは、場合によって発生する可能性があります。
◆「いちにち信用」で発生するかもしれないコスト
- 特別空売り料
- 強制決済費
- 事務管理費
- 名義書換料
- 配当金相当額
参考サイト